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医歯薬学

2021.06.11

児童の「身体活動」低下は「四肢骨格筋量」減少と関連 ~児童の運動器健診で身体機能低下を予防、運動療法プログラム開発に期待~

国立大学法人東海国立大学機構 名古屋大学大学院医学系研究科総合保健学専攻の杉浦 英志 教授は、同専攻の伊藤 忠 客員研究者(愛知県三河青い鳥医療療育センター三次元動作解析室:動作解析専任研究員 兼務)、愛知県三河青い鳥医療療育センター整形外科の則竹 耕治 センター長、小児科の越知 信彦 センター長補佐及び伊藤 祐史 医長らとともに、小学校児童における「身体活動」注1)と「四肢骨格筋量」注2)との関係を調べ、「身体活動」が少ない児童は、「四肢骨格筋量」が減少しやすいことを明らかにしました。

近年、児童の運動不足による身体機能の低下が指摘されており、運動器障害注3)のリスクが高くなっています。国内外の各種調査報告によると、児童の運動習慣の二極化が起きており、児童の身体機能を調査することは重要ですが、これまで、身体機能に着目した国内の研究報告はほとんどありませんでした。
本研究は、そうした身体機能のほか、「身体活動」と「四肢骨格筋量」に着目した研究であり、児童の低下しやすい身体機能を把握する手掛かりになる可能性があります。また、児童の運動器健診は、児童の身体機能低下の予防に繋がることが分かり、特に「身体活動」と「四肢骨格筋量」の評価が重要で、「身体活動」の増加が「四肢骨格筋量」減少を予防できる可能性を踏まえて、今後、児童への適切な運動療法のプログラム開発が期待されます。

本研究成果は、2021年5月26日付国際科学雑誌「PLOS ONE」の電子版に掲載されました。

本研究は、愛知県岡崎市教育委員会、岡崎市医師会、愛知県小児科医会の承認を得て実施されました。
 

【ポイント】

・児童の中高強度の「身体活動」と「四肢骨格筋量」に関連が認められた。

・中高強度の「身体活動」を1日あたり1時間以上、週5日以上実施していない児童は、「四肢骨格筋量」が減少しやすい。

・世界保健機構が推奨する「身体活動」を満たしていない児童は、「四肢骨格筋量」が減少するリスクは、満たしている児童の2.34倍になる。

・児童の「身体活動」と「四肢骨格筋量」評価を行う運動器健診は、身体機能低下の予防に繋がる。

 

◆詳細(プレスリリース本文)はこちら

 

【用語説明】

注1)身体活動:

安静にしている状態より多くのエネルギーを消費する全ての動き。

注2)四肢骨格筋量:

四肢の筋肉量を身長(m)の2乗で割った「生体インピーダンス法」※や二重エネルギーX線吸収測定法の値。今回は前者で評価。

※「生体インピーダンス法」とは、身体に微弱な電流を流し、その際の電気の流れやすさを計測することで体組成を推定する方法。

注3)運動器障害:

骨や関節などの運動器の働きが低下して、立つ、歩くといった動きがしにくくなった状態。

 

【論文情報】

雑誌名:PLOS ONE

論文タイトル:Relationship between the skeletal muscle mass index and physical activity of Japanese children: A cross-sectional, observational study

著者:Tadashi Ito1,2*, Hideshi Sugiura2, Yuji Ito3, Koji Noritake4, and Nobuhiko Ochi3

所属:1. Three-Dimensional Motion Analysis Room, Aichi Prefectural Mikawa Aoitori Medical and Rehabilitation Center for Developmental Disabilities, Okazaki, Japan

2. Department of Physical Therapy, Graduate School of Medicine, Nagoya University, Nagoya, Japan

3. Department of Pediatrics, Aichi Prefectural Mikawa Aoitori Medical and Rehabilitation Center for Developmental Disabilities, Okazaki, Japan

4. Department of Orthopedic Surgery, Aichi Prefectural Mikawa Aoitori Medical and Rehabilitation Center for Developmental Disabilities, Okazaki, Japan

*筆頭著者・責任著者

DOI:10.1371/journal.pone.0251025

English ver. https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0251025